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| 重点講義内容 |
<1>薬剤関連点数変更へ医療機関はどのように対応したのか
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株式会社ＭＭオフィス 代表取締役
工藤 高
(くどう たかし)氏
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【13:00〜14:00】
２０１６年度診療報酬改定では薬剤関連の点数が大きく変更となった。ＤＰＣでは後発医薬品係数の基準値が６０％以上から７０％以上に上がったが、多くの病院がその基準をクリアしていたため相対評価である係数最大値は下がってしまった。また、一般名処方加算１、２の再編、３０日を超える長期投薬の取り扱い変更、残薬確認チｴックのための処方せん様式変更、外来後発医薬品使用体制加算の新設、湿布薬の処方枚数規定、向精神薬多剤投与の減額規定の改定、内服薬が２種類以上減少した場合の薬剤総合評価調整加算・管理料の新設−等の多くの薬剤関連の変更や新設がなされた。これらの影響と医療機関はどのように対応したかを具体的な事例を交えて解説する。
１．ＤＰＣ後発医薬品係数は基準値７０％超が当たり前になった
２．内服薬が２種類以上減少した場合の薬剤総合評価調整加算・管理料への対応
３．認知症地域包括診療料・加算の内服薬５種類以下、かつ、抗うつ薬等３種類以下という算定要件が意味するもの
４．一般名処方加算への対応
５．病院薬剤部のアクテビティをあげる方策
６．質疑応答
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<2>薬剤関連点数変更を実際のデータから検証・分析
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株式会社メデュアクト 代表取締役
流石 学
(さすが まなぶ)氏
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【14:15〜16:15】
２０１６年度診療報酬改定は、「薬剤使用の適正化」が焦点の１つになった。薬剤に関するルールの変更は、医師の処方動向、薬剤師の業務等に変化を及ぼすことになる。またＤＰＣ／ＰＤＰＳにおいては、特定の薬剤を使用した場合の診断群分類で入院収入が大きく変化するケースが散見され、病院経営に少なくない影響を及ぼしている。今回の診療報酬改定はどのような影響を与えたか。薬剤関連にスポットを当て、実際の診療内容に基づくデータ分析から検証していく。
１．薬剤で分岐する診断群分類に関する検証
２．後発医薬品の使用状況の変化
３．持参薬使用時のデータ必須化の影響
４．入院、外来の処方動向の変化
５．製薬メーカー、医薬品卸のできる対策余地
６．質疑応答 |
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| 講師プロフィール |
工藤 高(くどう たかし)氏
日本大学経済学部卒、医療法人河北総合病院、亀田総合病院の分院などの合計１８年間にわたる病院勤務を経て１９９９年より現職。専門は診療報酬側面からの病院経営戦略立案。関東学院大学大学院経済学研究科（医療経済学）後期２単位の非常勤講師、日経ＢＰ「日経ヘルスケア」で巻頭コラム「病院経営最前線」を連載の他に、キャリアブレイン「ＣＢｎｅｗｓマネジメント」等の連載を持っている。
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流石 学(さすが まなぶ)氏
慶應義塾大学大学院経営管理研究科（ＭＢＡ）卒。東京薬科大学大学院薬学研究科卒。武田薬品工業、医療経営コンサルティング会社を経て、２０１３年、島根県にＩターンして起業。現在は、東京、島根の２地域を拠点に全国で活動している。データ分析に基づく診療の「見える化」を得意とし、多くの医療機関において経験を持つ。島根県では住民、行政、ＮＰＯと連携した地域医療に関する取り組みも行っている。１９７８年生まれ、山梨県出身。薬剤師、中小企業診断士。関東学院大学非常勤講師。
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