新社会システム総合研究所 セミナー情報

No.C15232 ブロードバンド&グローバル戦略特別セミナー
【すべての会社にチャンスをもたらす真の「情報ビジネス」】
新規×事業×開発
〜自社の成長ストーリーを作り込み、情報をお金に変える新しい視点〜

要項
収録日 2015年8月5日(水)
代金 32,400円(税・送料込)
ページ数  
備考:
 

商品に不具合があった場合を除き、返品はお受け致しかねますのでご了承ください。
収録内容
【内容】
収録時間 約2時間48分
テキストデータ(PDF形式)のCD-ROMつき
【動作環境】
DVD‐VIDEOは、映像と音声を高密度に記録したメディアです。DVD‐VIDEO対応プレーヤーで再生してください。パソコン等に搭載のDVD−ROMプレーヤーでの動作は保証しておりません。このDVD‐VIDEOを権利者に無断で、複製・放送・有線放送・上映・レンタル(有償・無償問わず)することは法律で一切禁止されていますのでご注意下さい。
重点講義内容
(株)ICT ソリューション・コンサルティング 代表取締役社長
(株)三菱総合研究所 アドバイザー(クロスインダストリ/ICT)
冨永 孝 (とみなが たかし)氏
今、まさに新規事業開発の時代、ところが、
 ●事業開発と言ってもサービス開発になってしまっている
 ●本やセミナーをのぞいてもHow to論が中心
 ●従来の目線でいくら考えても新たな未来や戦略軸が見えてこない
 ●一方で他社が様々な取り組みを始めている。なんとかしなくては 
 ●とっておきのアイデアやネタはないものか?

正直言ってこのような企業が多いのではないでしょうか?私は、こういうときこそ"Make haste slowly"(ゆっくり急げ:ローマ初代皇帝オクタビアヌス)を思い出します。そもそも、新規事業開発とは、新規×事業×開発に因数分解されます。
 <1> 事業(お金を儲ける)とはどういうことか?
 <2> 新しい事業とは(何が富を生むのか)?
 <3> これから事業開発はいままでと何がちがうのか?

これに、愚直に向かい合って、自社の成長ストーリーを作り込むことが成功への近道ではないでしょうか?本当の意味での、新規事業開発とは、時流を読み(天の時)、最善のポジションをとり(地の利)、経営資源の戦略的投入(人の和)ができて初めて、既存事業にかわる新規事業を育てることができると私は考えます。
今回のセミナーでは、「今後最大の付加価値を生む経営資源=情報」をキーワードに皆様と"新規事業開発"を考えて行きたいと思います。

1.新規ビジネスという名のLEGACYビジネス
 −情報ビジネスこそがNEWビジネス(物、金、サービスから情報に)
 −情報ビジネス=ICT(技術)ではない
 −すべての会社にチャンスがある

2.これからの情報ビジネスとは、今までのITビジネスとは全く異なる
 −情報は社会や産業を変えるほど巨大な力を持っている
 −主役は、IT産業から一般産業へ移行
 −これからは、3つの企業IQの時代へ

3.情報ビジネスのどこで儲けるのか?
 −これから、社会の情報の流れ(バリューチェーン)はどうなるのか?
 −情報による儲け方(コンテンツ、アプリからプラットフォームへ)
 −成功する情報プラットフォームビジネス

4.情報ビジネス成功の条件
 −まずは未来予測から(ビジネス立ち上げのステップ)
 −従来の経営常識をどこまで捨てられるか?
 −情報ビジネスプロジューサーになるには?

※内容は一部変更する場合がございます。
講師プロフィール
冨永 孝(とみなが たかし)氏
社会変革アーキテクト ビジネスクリエーター 経営コンサルタント/〜2008年 アクセンチュア(株) 統括エグゼクティブパートナー(通信)/2009年〜(株)ICTソリューション・コンサルティング 代表取締役社長(現職)/2014年〜(株)三菱総合研究所 アドバイザー(クロスインダストリ/ICT担当)(兼務)/(株)デジタルイノベーション研究所 代表
2002年 アクセンチュアグローバルよりQVS大賞受賞(グローバルベストコンサルタント)。長年に渡り、ICT業界(通信/IT/メディア)における各リーディングカンパニーの事業転換戦略、サービス開発、BPR戦略、及び 事業構造転換(チェンジマネジメント)を支援。ICT戦略を通じて、各インダストリ(製造/流通/公共等)のイノベーションを支援。従来の業種別事業戦略から、業種横断的バリューチェーン戦略への転換を提言。伝統的なコンサルティングサービスに飽き足らず、イノベーティブなコンサルティングサービス(クロスインダストリ/ICT活用/仮説検証/対話型)の実績と更なるチャレンジ。近年は、総務省/文科省/経産省等への政策提言、及び、経営コンサルティング会社(国内外)/シンクタンクへのコンサルティングを実施。
【主なクライアント】大手通信会社大手IT会社へのコンサルティング、大手コンサルティングファーム、大手シンクタンクへの幹部教育、コンサルティング、政府への政策提言他多数